株式は永続するか120年しか持たないかで大して価値は変わらないが

DCF法は企業が将来的に生み出すキャッシュフローを割引率で割り引くことで企業価値を算出します。

DCF法では遠い将来のキャッシュフローの割引現在価値はとても小さくなってしまいます。

　過去記事：株価は遠い将来のことを無視する

たとえば割引率を10％、成長率を4％としてn年後のFCFの現在価値が株価に占める割合を計算すると下図のようになります。

株式の場合、この条件では120年目までが99.88％を占めており、121年目以降はわずか0.12％しかありません。株式は永続するか120年しか持たないかではわずか0.12％の差しかないということになります。

キャッシュフローを生まない資産の場合はどうなるのだろうか

このようにDCF法で考えることのできる資産の場合、永続するかどうかはそれほど大きな問題にはならなさそうですが、キャッシュフローを生まない資産の場合はどうなるんだろうかと最近考えています。

たとえば希少性の高いゴールドには高い価格がついていますが、遠い将来には核融合とかで金原子を低コストに作れるようになったりして希少性が薄れてしまう可能性も絶対にゼロとは言えない気がします。未来永劫にわたって今の希少性が保たれる保証はないと思いますが、今のゴールド価格にはそういった可能性はほとんど織り込まれていないのではと思います。

ビットコインにも様々な懸念がありますが、よくある批判として、ブロック報酬がなくなる2140年以降は成り立たなくなるのでは、というものがあります。

（ビットコインのマイナーは1ブロックごとに新たに生成されたブロック報酬（現在は6.25BTC）に加えて利用者が支払う取引手数料を受け取っています。このブロック報酬は4年ごとに半減し、2140年頃には発行上限2100万BTCに達してブロック報酬はゼロとなり、マイナーが受け取れるのは取引手数料のみになります。）

今のビットコイン価格には、株式と同様に120年以降のことはほとんど織り込まれておらず、永続するかどうかは今の時点では大した問題ではなさそうな気がしますが、このへんは他の市場参加者はどのように考えているのか興味があります。

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