自分自身では全く買うつもりはないというか仮に買いたくても買えないので関係ないのですが、人生で最も大きな支出は住宅費なので、なんとなく国内のマンション市場には興味をもっています。
一昔前までは新築分譲マンションを購入すると、引き渡しの瞬間に新築プレミアムが剥落、住んでいるうちにだんだんと資産価値が落ちていくのでマンション購入は消費というイメージが強かった気がしますが、最近は価格が右肩上がりなので堅実な資産形成という認識になってきているように感じます。
都市部、特に首都圏の好立地マンションを買っている人たちはそういう傾向が強く、資産価値が今後も保たれるというかむしろ緩やかに上昇していく可能性のある資産に投資しているようなイメージに変わってきており、そういう風に捉えることで価格上昇への許容度が上がっていっている気がします。
（なんとなくアメリカの住宅市場も右肩上がりを前提にしていて最悪返せなくてもいいみたいな人が多いイメージがあります。）
首都圏の新築マンションの平均価格は6,750万円、東京23区に限ると8,455万円（2021年10月）だそうですが、東京都には世帯年収1,000万円以上の世帯が共働きでは28.4％、非共働きでは17.9％、1,500万円以上は共働きでは6.3％。非共働きでは4.2％もいるそうなので、まだまだ価格上昇が続いても吸収できそうな気もします。
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| 出典：ARUHI |
低金利や住宅ローン控除も相まって年収倍率は年々高くなっているようですが、買っている人たちは最悪でも残債割れはないので何かあれば売ればいいと考えているんじゃないかなと思いますし、今の価格上昇がどこまで継続するのかとても気になります。
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こんにちは、初めてコメントさせていただきます。
返信削除マンション価格は今以上に格差が進むかなと考えています。
給与所得者が購入する1億円くらいまでのマンションなら円の価値が下がっていることと東京でも緩やかに人口が減少することが相殺されて現状程度の価格を維持、港区にある数億円以上のマンションならまだ主要各国の価格と比べてもそこまで高くなく、また円安によって海外の方からは割安になるのでまだ相当程度上昇する余地があるかなと思います。
こんにちは。
削除格差はかなり進みそうですね。
給与所得者が購入するマンションでも駅距離とか立地によってかなり差が出そうですし、好立地では億ションが普通みたいになるのかなと思います。
仰るとおり超高額物件にはまだまだ上昇余地ありそうですね。