本来は議決権ありのGOOGLは議決権なしのGOOGよりも議決権の分だけ高く取引されるはずですが、最近は何故か逆転状態になって議決権の価値がマイナス扱いになっていることがあります。
過去記事:アルファベットの議決権ディスカウントが常態化
最近の株価下落で売却しても譲渡益税を支払う必要がなくなったので、1株買い増しも兼ねて入れ替えることにしました。
(GOOGを$1,062で売却し、GOOGLを$1,055で購入、売買手数料が往復$43.02だったので手数料込みではマイナスです。アルファベット株はずっと持っておきたいので、ティッカーの字面(何となくGOOGよりもGOOGLのほうが好き)と無意味だとしても折角なら議決権があったほうが良いなと思ってやりました。)
IJRはかなり昔に小型株効果を期待して中途半端に少額だけ保有していましたが、今回の入替えで資金が足りなかったので売却しました。
チャートはGOOGLのPER推移です。
出典:Zacks |
なお、景気後退期の広告費はGDPよりも大きく減少する傾向にあり、米国の景気後退期の過去7回平均では広告費の減少率はGDP減少率の4.4倍だったそうです。
過去記事:景気後退期の広告費
出典:L.E.K. Consulting |
リーマンショック時はデジタル広告費のシェアがまだ小さかったのでGOOGLの売上成長はマイナスになりませんでしたが、次の景気後退期ではどうなるのか気になるところです。
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