S&P500は約150年間にわたって実質リターン年率7%弱の長期トレンドラインに沿って上昇してきました。
米国株以外はやや微妙なときもありますが、基本的には平和で資本主義が正常に機能しているときは基本的には実質リターン年率7%の長期トレンドから大きく乖離することはありませんでした。
※下記記事でPrinciples for Dealing with the Changing World Orderのデータをもとに作成したものです。
過去記事:【S&P500】モンテカルロ・シミュレーションとヒストリカル・リターン
1900年以降でみると、第二次世界大戦で大打撃を受けた日本、ドイツ、フランスは一時的に大きく落ち込んでいますが、持ち直したあとでは上図のように同じペースで上昇しています。さらに経済成長率の高低に関わらず安定して資本収益率は2000年以上にわたって4〜5%で推移してきたので、私たちが生きている間にいきなり転換期を迎えるというよりは今まで通り継続すると考えたほうが現実的な気がします。
(個人的には人間が労働から解放されてそもそもお金の必要性が失われる未来がくることを望んでいますが…)
出典:ピケティ『21世紀の資本』図表 |
ただし、西側のロシア株ホルダーのように唐突に戦争&経済制裁で凍結を食らったりする可能性は今後もありそうなので、個人的には株式は西側の国をメインにしたいと思っています。
過去記事:【反米国家資産からの撤退】中国株を全売却
日本株も首都直下型地震とかで壊滅的な打撃を受ける可能性を考えてなんとなく避けています。災害リスクはほかの国でもありますが、住んでいるところが荒廃したうえに資産も大幅下落するのはダメージが大きいですし。
あとは株式に比べると歴史が浅すぎるので確度はやや下がりますが、今暴落中のビットコインの長期上昇トレンドも割と強固に信仰しています。
ゴールドの時価総額に並ぶくらいまではそれなりに有り得そうだと思っているので、目下のところは株式よりも優先的に拾っていくつもりです。
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仮想通貨は、日本では総合課税であり、分離課税(約20%)ではないので、最大で利益の50%の課税があります。なので、仮想通貨への投資は躊躇してしまいます。 ronaldreadさんは、総合課税は全く気にならないですか? ronaldreadさんの総合課税に対する強気の理由を教えてください。
返信削除総合課税に強気ではなく、ビットコインに強気です。
削除ビットコインが特殊なのではなくゴールドなど現物コモディティも同様の税制ですし、たとえばゴールドに長期的に強気だけれどペーパーアセットを好まないという場合にはETFではなく現物を選ぶことも普通にあるのではと思います。
分離課税と比べて不利なので、税制を理由に躊躇されている場合は手を出されないほうが良いかと。